家を買う前から準備したい火災保険で損をしない6つのコツ

家を買った後に心配なのが火事や地震で家が壊れた時。

そのために火災保険について調べると思いますが、補償内容や保険会社によって保険料が変わってきます。

保険料を少しでも安くするためにはちょっとしたコツが必要です。

家を建てる前から検討しておくと保険料を安く抑える事ができます。

火災保険を安く抑える６つのポイント

火災保険を安くするためのポイントは６つ。

1. 補償を絞る（水災）
2. 補償を絞る（家財保険）
3. 割引制度を利用する
4. 契約期間を長くする
5. 免責金額を高くする
6. 複数の保険会社を比較する

補償を絞る（水災）

火災保険の中で『水災』は立地によっては必要ない場合があります。

『水災』は、台風、暴風雨、豪雨等による洪水・融雪洪水・高潮・土砂崩れ・落石等の水による災害です。

水による被害なので、近くに川や海がなく、土砂崩れしそうな山も近くになければ水災のリスクはほとんどありません。

水災の補償が本当に必要ないのか確認する方法としては、自治体のハザードマップが有効です。

ハザードマップで洪水地域に指定されていなければ水災の補償を外すことを検討してみてください。

補償を絞る（家財保険）

家財保険も家電や家具が少ないなら外しても問題ありません。

もし、４人家族で家が燃えてしまい家電や家具が全部燃えてしまった場合、家財保険の適正値は1000万円前後と言われています。

しかし、この金額は保険会社がいっているだけで、あなたの家にある家財で試算したわけではありません。

本当にそんな高額な保障が必要なのかは、実際に家にある家財に何があるのかを調べてトータルコストも計算して見てください。

しかも、家財保険は基本的には火事等で家が全焼するなどの大きな損害を受けた時くらいしか大きな保障はされません。

家が全焼するなんてことは滅多にありませんし、家財保険に入っていなくても住宅の補償があれば、家財は安い中古品で揃えることもできるのでなんとかなります。

どうしても家財保険がないと心配な場合は補償額を100〜200万円と少額に設定するという方法もあります。

家が全焼した場合はすべての家財を保障することはできませんが、最低限の生活必需品を揃えるならこの程度の補償額でも十分です。

割引制度を利用する

火災保険にはいろいろな割引制度があります。

建築工法

代表的なものが『建築工法』です。

戸建て住宅では、建物の耐火性能によって３つの区分に分かれます。

• M構造（マンション構造）　保険料が安い
• T構造（耐火構造）
• H構造（非耐火構造）　　　保険料が高い

マンションやコンクリート造りの建物はM構造となり、一番保険料が安いです。
一般住宅でよく使われるツーバイフォー工法はT構造となることが多く、H構造よりも保険料が安くなります。
木造住宅となる在来工法の多くはH構造となり、T構造よりも保険料が高くなりがちです。

また、建物の構造は『地震保険』の保険料にも関係してきます。

木造住宅と鉄筋コンクリート住宅なら、一般的に鉄筋コンクリートの方が損害が小さくなると考えられるので、それだけ保険料が安くなります。

木造住宅でも耐震性が高いものもあるので、家を建てる時には構造についてもよく検討してみてください。

地域

火災保険は地域によっても保険料が変わってきます。

災害の多い地域では保険料が高くなります。

例えば、台風や積雪の多い地域です。

住宅が密集している都市部の方が火災のリスクが高そうですが、自然災害のリスクもあるので都市部の方が火災保険が高いというわけではないので注意してください。

保険会社独自の割引

保険会社によって独自の割引制度を用意していることがあります。

割引の例として、

• オール電化住宅割引
• ノンスモーカー割引
• ホームセキュリティ割引
• 発電システム割引
• エコ設備割引
• 消火設備割引
• WEB申込割引

などがあります。

割引の内容によって保険会社を選んだ方が安くなることもあるので、保険会社はよく比較してください。

契約期間を長くする

火災保険は最短1年から契約できますが、契約期間を長くするほど割引されます。
一般的な火災保険では最長10年です。

支払い方法は、月払いよりも一括払いや年払いの方が安くなるので住宅ローンの返済額と合わせて検討してください。

ただ、今後は長期契約の期間が見直され、最長5年になっていくようです。

火災保険、実質値上げへ　割安な10年契約廃止

火災保険が実質的に値上がりする見通しとなった。損害保険大手は割安な10年の契約を廃止し、5年ごとの更新に短縮する。対象は2022年10月以降に契約する保険。保険料は契約期間が長いほど割安で、短縮は実質的な値上げとなる。自然災害の頻発で住宅の被害が増え、リスクの予測が難しくなっている。気候変動の影響が身近な火災保険にも及んできた。
参照元：日本経済新聞2021年11月9日

免責金額を高くする

免責金額とは、災害にあって保険金を請求するときに自分が支払う自己負担金のことです。

例えば、免責金額を10万円に設定した場合、保険金をもらうためには10万円の自己負担金を払わないと保険金がもらえなくなります。

つまり、10万円以下で修理ができる場合は自己負担金よりも安くなるので、保険金を請求しても意味がありません。

保険会社としても保険金を請求される頻度が減るので保険料を安くできるってわけです。

複数の保険会社を比較する

補償を減らして割引制度を活用すればかなり保険料を節約できます。

ただ、保険会社によっては同じ補償内容でも判断基準が違うため保険料に差が出る事があります。

火災保険の見積もりを取るのに便利なのが一括見積サイトです。

どこの保険会社が一番安いのかが一発でわかります。

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まとめ

火災保険は補償内容の見直しや割引制度を利用する事で安く抑える事ができます。

保険料を節約するのは問題ないですが、もしもの時に備えて最低限の補償はしておきましょう。